IT図書館 書籍/資料

IT記者会が保管しているIT関連の書籍や資料です。社史編纂や研究のご参考に。

【分類】報告書

ADAPSOの契約書に関する分析調査概要

発 行:年次不明 発行者:社団法人日本情報センター協会 判 型:B5変形/14ページ 発行年次の明記がない。表紙左上に鉛筆書きで「S.46」とあることから、昭和46年=1971年と推測できる。 表題にある「ADAPSO」はアメリカ合衆国「Association of …

ソフトウェア エンジニアリングに関する調査

発 行:昭和51/1976年11月 発行者:社団法人ソフトウェア産業振興協会 判 型:B5/104ページ 第2部の中扉に「第2回国際ソフトウェア・エンジニアリング会議参加報告書」とある。会議への参加を兼ねて米国のソフト会社を訪問した「ソフトウェ…

ソフトウェア・ドキュメンテーション技術に関する調査研究報告書(第2年度)

発 行:1981年3月 発行者:社団法人ソフトウェア産業振興協会 判 型:B5 【関連資料】 itlibrary.hatenablog.jp itlibrary.hatenablog.jp

アパレル産業工業化のためのシステム開発に関する調査研究報告書

発 行:1979年3月 発行者:社団法人ソフトプェア産業振興協会 委託先 社団法人日本衣料縫製品協会 判 型:B5/330ページ 日本自転車振興会から競輪収益の一部を受けた機械工業振興資金の補助で実施された調査研究事業。 発展途上国の台頭、先進国…

ソフトウェア・ドキュメンテーション技術に関する調査研究報告書

発 行:1982年3月 発行者:社団法人ソフトウェア産業振興協会 判 型:B5/124ページ 昭和54年度(1979年度)に始まった3年計画の最終報告書。 前年度に策定したソフトウェア・ドキュメントのガイドライン案を試行評価し、実際に利活用でき…

ソフトウェア流通促進に関する調査報告書 ソフトウェア流通のための技術制度調査研究

発 行:1976年3月 発行者:社団法人ソフトウェア産業振興協会 判 型:B5/170ページ 構成は以下のようになっている。 1.調査の概要 2.調査結果の概要 3.調査結果の分析と考察 4.調査のまとめ まとめで指摘しているのは、 (1)ユーザー調…

アパレル産業工業化のためのシステム開発に関する調査研究報告書

発 行:1980年3月 発行者:社団法人ソフトウェア産業振興協会 委託先:社団法人日本衣料縫製品協会 判 型:B5/324ページ 3年連続で実施された繊維・縫製・服飾業の情報化プロジェクト。1979年度は製品製造段階でのコンピュータ利用による自…

情報処理サービス業におけるデータベース・サービス事業の共同化にかんする基礎研究(昭和54、55年度電子計算機利用技術高度化調査)

発 行:1981年3月 発行者:情報処理振興事業協会 判 型:B5/94ページ 受託計算サービス(システム運用管理を含む)、ソフトウェア(受託開発/パッケージ販売)に続く情報処理サービス業の第3の事業として期待された「データベース・サービス」に…

情報処理サービス業の現状(情報処理サービス業需要構造調査報告書)

発 行:1974年8月 発行者:社団法人日本情報センター協会 判 型:B5

情報処理サービス業基本問題調査報告書(各論4)——経済性比較調査——

発 行:1979年3月 発行者:日本情報処理開発協会 判 型:B5/22ページ 日本情報処理開発協会が日本情報センター協会に委託して実施した「情報処理サービス業基本問題調査」の各論編第4部。本編は「主として地方公共団体における情報処理を中心にし…

情報処理サービス業におけるインプット処理の合理化に関する調査研究(昭和57年度電子計算機利用技術高度化調査)

発 行:1983年2月 発行者:情報処理振興事業協会 判 型:B5/76ページ 表紙を開いた最初に記されているのは「国産スーパー・コンピューターの発表、オフィス・オートメーションの本格化など」という時代背景。「目立たないけれども見過ごすことがで…

アパレル産業工業化のためのシステム開発に関する調査研究報告書

発行:1981年3月 発行者:社団法人ソフトウェア産業振興協会 社団法人日本衣料縫製品協会 判型:B5/390ページ 同じタイトルの報告書が昭和54年(1979)、55年(1980)にも発行されている。3年連続のプロジェクトだった。 繊維・衣服…

ソフトウェアの流通促進に関する調査研究報告書(同業者間のソフトウェア流通促進のたけの研究調査編)

発 行:昭和50/1975年3月 発行者:社団法人ソフトウェア産業振興協会 社団法人日本情報センター協会 判 型:B5/166ページ ソフトウェアの流通について、基礎的な実態調査を行うとともに、価値付けの問題について原価主義による体系と価値形態…

情報処理サービス業における原価管理に関する実態調査報告書

発 行:1982年3月 発行者:社団法人日本情報センター協会 判 型:B5/72ページ(B4折り込み図表2枚) 委員長は八木富士雄氏(両備システムズ専務)。 公共調達入札における積算根拠および、民間向け情報処理サービ受託料金の標準化を目指したも…

ソフトウェア生産データの収集と分析に関する調査研究報告書

発 行:昭和55/1980年9月 発行者:社団法人ソフトウェア産業振興協会 判 型:B5/88ページ ソフトウェア(コンピュータ・プログラム)の生産性をどのように評価するか。価値評価と並んで古くて新しいテーマだった。 ソフトウェア開発を方程式的…

ソフトウェア・エルゴノミクスに関する調査研究報告書

発 行:1984年3月 発行者:社団法人ソフトウェア産業振興協会 判 型:B5/198ページ おそらく吉村鐡太郎氏(管理工学研究所社長)が記したと推測される「まえがき」には次のようにあります。 「最近ではきわめて高い性能を持った業務用パーソナル…

ソフトウェア開発に係る価格積算資料(昭和57年度版)

発 行:1982年3月 発行者:社団法人ソフトウェア産業振興協会 判 型:B5/38ページ 部会長は志村哲杖氏(ニッポンダイナミクシステムズ)、小部会長は緒方和男氏(日本電気情報サービス)、北原慎庸氏(情報システムサービス)、昆野誠司氏(管理工…

入札制度に関するアンケート調査の集計報告書

発行:1976年3月 発行者:社団法人日本情報センター協会 判型:B5/16ページ(B4折り込み図表2枚) 公団、公社、地方自治体を含む官公需に的確に対応するため、協会会員企業136社を対象に実施したアンケート調査の結果をまとめています。 そ…

ソフトウェア開発に係る価格積算資料(昭和59年版)——ソフトウェア価格問題に関する調査研究報告(VI)から——

発 行:1984年3月 発行者:社団法人ソフトウェア産業振興協会 判 型:B5/38ページ 昭和45年(1970)の第1回から昭和47、48、49、53、54、55、56、57と計8回も中間報告を重ねてきた「最終版」という位置づけ。データ入力業…

ミニコン等の有効活用に関する調査報告書

発 行:1980年4月 発行者:社団法人日本情報センター協会 判 型:B5/40ページ この当時のセンター協会長は日本ビジネスコンサルタント(NBC)の桑江和夫氏でした。 日立製作所コンピュータ事業部門から情報処理サービス業に移籍した方がトップ…

ニット製品生産流通システム化に関する調査研究報告書

発 行:1978年3月 発行者:社団法人ソフトウェア産業振興協会 判 型:B5/212ページ 沖縄返還の代償として再編の対象となった繊維産業の国際競争力強化rという大きな政策課題を、コンピュータ+ソフトウェア=情報化(今風に言えばITの利活用)…

ストラクチュアド・プログラミングに関する調査研究報告書(49年度事業報告書分冊)

発 行:1975年6月 発行者:社団法人日本情報センター協会 判 型:B5/70ページ ストラクチュアド・プログラミング(今風に表記すればストラクチャード・プログラミング)というからにはソフト協のレポートかと思ったら、センター協でした。 受託計…

ソフトウェア開発環境の改善に関する調査研究報告書

発 行:昭和59/1984年3月 発行者:社団法人ソフトウェア産業振興協会 判 型:B5/182ページ 表紙が薄緑色のコットン紙と白い厚紙の2種類がある。外部向け、内部向けという違いなのか、中身は全く同じ。 ソフト協 技術委員会(委員長=岸田孝一…

地方自治体におけるコンピュータ利用の経済性比較——政策委員会官公需部会報告書——

発 行:1979年3月 発行者:社団法人日本情報センター協会 判 型:B5/44ページ 高価な電子計算機ではあるけれど、情報漏洩のリスクや使い勝手を考慮して自己導入するか、外部の計算センターに委託するか、1970年代末の地方自治体は判断が揺れて…

技術者教育と計算室の合理化について 合理化委員会能力開発分科会 昭和50年度報告書

発 行:1976年3月(推定) 発行者:社団法人日本情報センター協会 判 型:B5/56ページ 発行年月が明記されていない。表紙の「昭和50年度」から1976年3月と推測。 コンピュータ・ルームが古くは「IBM室」、1970年代は「計算室」「電…

ソフトウェアの流通促進に関する調査報告書 ソフトウェア産業の企業内容の変遷と推移に関する実態調査(欧州各国編)

発 行:1976年3月発行者:社団法人ソフトウェア産業振興協会判 型:B5/260ページ 1976年4月1日から、コンピュータ・ソフトウェアが貿易自由化品目に指定されました。背景には汎用電子計算機(特にIBM汎用機)のハードウェア/ソフトウェ…

ソフトウェア価格問題に関する調査研究報告

発行:1980年4月 発行者:社団法人ソフトウェア産業振興協会 ソフトウェア価格問題調査研究専門部会 判型:B5/50ページ 表紙に発行年月がなく、前書きや奥付もないため、一目では発行年が分からない。中扉に「昭和55年4月」とあるので、発行は…

経営情報データベース化のための計量的分析に関する調査研究

発 行:昭和59/1984年3月発行者:社団法人日本情報センター協会 経済文献研究会判 型:B5/156ページ 序に「本書は、当社団が経済文献研究会に委託した報告書である」とある。経済文献件研究会の詳細は不明。 企業経営や景況・経済分析に資する…

キーパンチャー労務管理 実態調査結果

発 行:1976年4月 発行者:社団法人日本情報センター協会 パンチ委員会労務管理小委員会 「まとめ」は岩井計算センター東京支店第2営業部長の大礒博氏 判 型:B5/16ページ 紙カードに穿孔するパンチ業務(データエントリー業務)に従事するキー・…

ソフトウェア流通促進に関する調査報告書 汎用プログラム・モジュール流通センター構想調査研究(ソフトウェア流通情報センター構想)

発 行:昭和53年3月 発行者:社団法人 ソフトウェア産業振興協会 判 型:B5判262ページ 会長・服部正(はっとり・まこと:構造計画研究所所長)の「序にかえて」によると、同調査は昭和49年(1974)「基礎的調査」、50年(1975)「技術…