【主題】産業構造/事業継続
発 行:1982年3月 発行者:社団法人ソフトウェア産業振興協会 判 型:B5/124ページ 1978年に実施した「ソフトウェア産業の動態および将来ビジョン」調査研究から5年後、受託ソフト開発業が急速に売上高を増やしている中で、改めて実態を踏ま…
発 行:昭和59/1984年3月 発行者:社団法人日本情報センター協会 判 型:B5/164ページ 昭和57年度(1982)に協会内に設置した産業構造研究委員会(委員長=橋口正樹氏:デンサン常務)が2年がかりでまとめたもの。 電気通信事業法の改…
発 行:1976年3月発行者:社団法人ソフトウェア産業振興協会判 型:B5/260ページ 1976年4月1日から、コンピュータ・ソフトウェアが貿易自由化品目に指定されました。背景には汎用電子計算機(特にIBM汎用機)のハードウェア/ソフトウェ…
発 行:2012年3月 発行者:財団法人地方自治情報センター 紙 型:A4判/110ページ 頒 価:非売品 2011年3月に発生した東日本大震災を契機に岡山県と鳥取県が共同研究した成果をまとめた報告書。
経産省によると、2月時点で、 ▶︎約60%の企業が和暦使用部分の調査・確認が完了しており、約20%の企業が調査・確認中 であるものの、残り20%の企業は、調査・確認を今後行う状況であること ▶︎ 改修の作業計画の立案まで進んでいる企業に限っ…
〔編著者〕日本情報処理開発協会 〔発行年〕2007.3 〔発行元〕日本情報処理開発協会 〔価格〕 〔概要〕