発 行：１９８２年３月
発行者：社団法人ソフトウェア産業振興協会
判 型：Ｂ５／１２４ページ
１９７８年に実施した「ソフトウェア産業の動態および将来ビジョン」調査研究から５年後、受託ソフト開発業が急速に売上高を増やしている中で、改めて実態を踏まえて将来ビジョンを問う内容となっている。
会長の服部正氏（構造計画研究所所長）自らが委員長となり、住商コンピューターサービス、都築ソフトウェア、日本コンピューターシステム、日本ビジネスオートメーション、三井情報開発の５社が委員を務めた。ユーザー系、メーカー系かつソフトウェア受託開発の１本足ではない情報サービス企業を委員にしたのは、ユーザー系・メーカー系と急成長する独立系受託ソフト会社の軋轢に配慮したものだろうか。
ソフトウェア産業振興協会、日本情報センター協会、日本パンチセンター協会などに参加する企業を中心に全国８５４社に調査票を送付し、有効回答２０１社を集計している。「情報サービス業」という用語を使用した初めての全国調査と考えられる。
