発 行：昭和６１年（１９８６年）３月
発行者：社団法人ソフトウェア産業振興協会
判 型：Ｂ５／４１６ページ
「わが国において、ソフトウェアの流通と汎用ソフトウェア開発の促進は、情報化の健全な発展とソフトウェア産業の振興という観点から、今後ますます重要な課題となってまいります。汎用ソフトウェアの流通にとっては、大型データベースによるソフトウェア情報の提供サービスが重要かつ基本であり、そのためにはソフトウェア・プロダクトに関する情報の収集、分類方法、検索方式などの研究を進めることが必要であります」（序にかえて：ソフトウェア流通促進センター所長・石原寿夫氏）
５５８社にアンケート票を送付、１１３社から回答があり、うち６２社が輸入（外国製）ソフトウェア・プロダクトを扱っていた。６２社が扱っていた外国製ソフトウェア・プロダクトは３１６種、うち２５２種がアメリカ製だった。
回答があった外国製ソフトウェア・プロダクトの名称、開発元企業名、適用分野・業務、取り扱い企業名など詳細をまとめ、報告書自体が紙ベースのデータベースとなっている。
